水産資源管理・環境調査・環境保全のための
DNA分析のご案内


生物多様性の保全
 2008年6月6日、生物多様性基本法が、公布、施行されました。同法は、種内集団、種、生態系という3つのレベルの多様性を保全することにより、国土、生物資源を持続的に利用していくことを目的としています。
 生物の多様性を評価する上で、DNA分析は客観的なデータを提供してくれます。
 日本総合科学では、DNA分析によって種の同定、地域個体群の同定、集団の多様性評価、家系解析などを行い、お客様が国土、生物資源を適切に利用していくためのお手伝いをさせていただきます。
 当社のDNA分析・生物調査・環境調査と幅広い分野に精通したスタッフが、お客様のご要望に対し、計画立案・サンプリング段階から分析評価までトータルサポートいたします。


水産資源の遺伝的評価 放流種苗の追跡調査

 アユは、食用としての水産資源としてだけではなく、釣魚を対象としたレジャー産業、河川のイメージアップに貢献する観光資源としても重要視されています。DNA分析は、放流種苗の有効活用のための分析ツールとして、利用することができます。

 放流種苗の親魚のDNAと、採捕魚と親子関係を調べることにより、効率的で放流魚に負担をかけない追跡調査を行うことが可能となります。
 また、家系を利用した有効な選抜育種にもご利用いただけます。

ケース1:琵琶湖産アユと海産アユの識別
1)を改変
ケース2:養殖ヤマメの家系解析
2)を改変

自社ラボ内分析
自社内ラボでの分析により、
お客様のニーズにきめ細かく対応させていただきます。

Applied Biosystems社製
3130xl Genetic Analyzer
PerkinElmer社製
JANUS自動ワークステーション
・キャピラリーDNAシーケンサー
 塩基配列解析・マイクロサテライトDNAフラグメント解析などを行うことができます。
・自動液体分注ロボットシステム
 オートメーションシステムにより、高精度な分析を行うことができます。

DNA多型分析受託実績

(独)水産総合研究センター、 熊本県、 佐賀県、 長崎県、 福岡県、他公共機関・大学・公益法人・民間会社多数 (順不同)


引用文献
1) 谷口 順彦; 魚類集団の遺伝的多様性の保全と利用に関する研究, 日本水産学会誌, Vol. 73, pp.408-420 (2007) .
2) 野口 大毅・谷口 順彦:種内集団の個体判別手法の検討(アユおよびサクラマスの場合) ,魚類学会シンポジウム, 平成17年9月.

お問い合わせ先
営業面のお問い合わせ:日本総合科学 営業本部
TEL:084- 981-0181 FAX:084-981-0171
担当:柳田 yanagidantsc.co.jp
技術的なお問い合わせ:日本総合科学 環境事業部DNA多型検査課
TEL:084- 956-4448 FAX:084-956-4449
担当:野口 dnoguchintsc.co.jp
Jun.2010 [10KB0002]